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非小細胞肺がん適応でエルロチニブが薬食審分科会を通過、近く承認へ(3-40)
厚生労働省の薬事食品衛生審議会薬事分科会が10月3日開催され、厚生労働省は、中外製薬の抗がん剤エルロチニブ（商品名「タルセバ」）を承認することを報告した。この報告は分科会を通過したため、今月中にも正式に承認されることになりそうだ。
エルロチニブは、上皮成長因子受容体（EGFR）を阻害する抗がん剤で、適応は「切除不能な再発・進行性で、がん化学療法施行後に増悪した非小細胞肺癌」。
このエルロチニブが承認されれば、手術不能または再発の非小細胞肺がんの治療の選択肢が増えることになりそうだ。なお、エルロチニブについては、臨床試験の段階で間質性肺疾患が確認されているため、発売後は適正使用が徹底されることになりそうだ。現在、中外製薬は、適正使用のための実施策について検討を進めている。 |
がんナビ通信
2007年10月5日 |
がん５年生存率を公表、地域中核病院の施設名示し
地域のがん治療の中核的な施設30医療機関からなる「全国がん（成人病）センター協議会」（事務局・国立がんセンター）は、加盟医療機関のがん患者の５年生存率などの成績を、ホームページ上で公表した。厚生労働省の研究班が治療成績を判定する基準を示して分析したもので、施設名を含めて公表したのは初めて。
公表したのは、代表的ながんである胃がん、肺がん、乳がん、大腸がんの四つのがんの治療成績で、症例数が100例以上などの一定の条件を満たし、数字の公表に同意した15医療機関。99年に初回の入院治療を受けたがん患者の治療成績について、施設別に、がんの進行度に応じた症例数や生存率をまとめた。
●全国がん（成人病）センター協議会→
http://www.gunma-cc.jp/sarukihan/seizonritu/seizonritu.html |
読売新聞
2007年10月5日 |
「ＲＮＡ干渉」でがん増殖抑制、マウス実験で成功
がんの固まりに、がん遺伝子の働きを抑え込む遺伝物質を注射し、がんの増殖を抑えることに、東大医科学研究所ヒトゲノム解析センターの中村祐輔教授らのチームが、動物実験で成功した。正常な細胞にはほとんど影響しないため、副作用が少ないがん治療法の開発に向けた研究として注目される。横浜市で開催中の日本癌（がん）学会で３日、発表された。
実験で使われた手法は「ＲＮＡ干渉」と呼ばれ、がん遺伝子の情報をがん細胞中で運ぶＲＮＡという物質の働きを、注入した別のＲＮＡで止めてしまう。特定の遺伝子の働きを抑えるこの技術は、がんや感染症治療などへの応用が試みられている。中村教授らは、マウスの皮膚に人間の肺がん細胞を移植し、成長したがんの固まりに、この遺伝子の働きだけを抑える人工的に作ったＲＮＡを注射した。その結果、ＲＮＡを注射したマウスでは、何もしなかったマウスに比べ、がんの増殖を約半分に抑えることに成功したほか、がん細胞の一部が死んでいることを確認した。 |
読売新聞
2007年10月3日 |
進行肺がんに対するベバシズマブ＋化学療法の有効性は性別で差異
ベバシズマブをシスプラチン＋ゲムシタビンの化学療法に併用投与する国際的なフェーズ3臨床試験のサブ解析で、無増悪生存期間はベバシズマブの併用により女性では改善が見られるが、男性では認められなかったことを、ドイツEssen University Medical School West German Cancer Centerの W. Eberhardt氏らが、 9月23日から27日にスペインバロセロナで開催された欧州がん学会で発表した。
●全文→http://cancernavi.nikkeibp.co.jp/news/post_574.html |
がんナビ通信
2007年10月2日 |
新規エポチロンのサゴピロンが進行非小細胞肺がんのセカンドライン療法として有望
新規エポチロンであるサゴピロン（ZK-EPO）が3B期、4期の非小細胞肺がん患者に対するセカンドライン療法としてのフェーズ2臨床試験で有望な結果が得られたことが明らかとなった。成果は9月23日から27日にスペインバロセロナで開催された欧州がん学会（ECCO）でドイツKrankenhaus GrobhansdorfのM.Reck氏らの研究グループによって発表された。
●全文→http://cancernavi.nikkeibp.co.jp/news/post_568.html |
がんナビ通信
2007年9月28日 |
診療科名の表記方法見直しを決定 医師の専門併記も可
診療科名の表記方法の見直しを進めてきた厚生労働省の専門部会は21日、政令や省令で定める診療科名と医師が得意とする専門分野などを自由に組み合わせる方法を導入することを決めた。来年春ごろに施行する予定。「総合科」の創設については、検討を続ける。当初は、現在政令で定められている38の診療科を26の基本診療科として整理する案を検討してきたが、基本診療科から名前が外れる関係学会や団体が反発。このため、政令で定める診療科名は、「内科」「外科」「歯科」の三つとし、「小児科」「精神科」などは、政令とは別に省令で、単独表記できるようにする。その上で、〈１〉心臓などの臓器や身体の部位〈２〉糖尿病などの病名や症状〈３〉老人、女性など患者の特性〈４〉人工透析、内視鏡などの診療方法――などの名前を自由に組み合わせることができるようにした。例えば、「心臓外科」「内科（糖尿病）」などと表記する。 |
読売新聞
2007年9月22日 |
新薬承認の迅速化に向け「治験」効率化を…厚労省が報告書
新薬の迅速な承認に向けて「治験」のあり方を議論していた厚生労働省の検討会は、現行制度の大幅な見直しを求める報告書をまとめた。治験を実施する医療機関ごとに課される審査委員会の設置義務を撤廃し、手続きの効率化を図ることなどが柱。厚労省は報告書をもとに、年明けにも該当省令を改正する。
治験とは、新薬の候補を実際に人に投与し、３段階に分けて効き目や副作用を調べる臨床試験のこと。膨大な書類の作成が必要なうえに、医療機関ごとの審査委が計画を評価するために時間がかかり、海外でいち早く承認された医薬品が国内で使えないなどの問題が生じている。報告書は、＜１＞治験を行う医療機関は外部に審査を委託できる＜２＞医療機関や製薬会社が保存すべき治験関連の作成書類を半減する――など、煩雑さを解消するための見直しを求めている。その一方、審査の透明性とレベルを維持するため、審査委の議事録の概要や委員名を公開すべきとしている。 |
読売新聞
2007年9月21日 |
Pfizer社、進行非小細胞肺がんに「スーテント」と「タルセバ」を併用するフェーズ3を開始
米Pfizer社は、2007年9月5日、進行した非小細胞肺がん（NSCLC）の患者にマルチキナーゼ阻害剤「スーテント」（一般名スニチニブ）と上皮細胞成長因子受容体（EGFR）阻害剤「タルセバ」（一般名エルロチニブ）と併用する国際的なフェーズ3試験を開始したと発表した。
●全文→http://cancernavi.nikkeibp.co.jp/news/pfizer3.html |
がんナビ通信
2007年9月18日 |
vandetanibがわが国の非小細胞肺がん患者に有効
新しい抗がん剤であるvandetanib（商品名「ZACTIMA」、開発番号ZD6474）を単剤として非小細胞がん患者に投与する、わが国で行われたフェーズ2臨床試験で有望な結果が得られたことが明らかとなった。成果は9月2日から6日に韓国ソウルで開催された世界肺がん学会議で、国立がんセンター中央病院特殊病棟部13A病棟医長の大江裕一郎氏が発表した。
●全文→http://cancernavi.nikkeibp.co.jp/news/vandetanib_1.html |
がんナビ通信
2007年9月7日 |
高齢者の進行非小細胞肺がんにS-1とゲムシタビンの併用が高い効果
70歳以上の高齢者で未治療の進行非小細胞肺がん患者（3B期/4期）の治療法として、S-1（5-FUのプロドラッグのテガフールと5-FU分解阻害剤のギメラシル、消化器毒性の軽減作用を持つオテラシルを配合した製剤）とゲムシタビンの併用が有望であることが明らかとなった。
●全文→http://cancernavi.nikkeibp.co.jp/news/s1_8.html |
がんナビ通信
2007年9月6日 |
S-1単剤が非小細胞肺がんのセカンドライン、サードラインの治療法として有望 (3-30)
白金系化学療法剤による治療を受けたことのある非小細胞肺がん患者に、S-1（5-FUのプロドラッグのテガフールと5-FU分解阻害剤のギメラシル、消化器毒性の軽減作用を持つオテラシルを配合した製剤）の単独投与が有効である可能性が明らかとなった。
●全文→http://cancernavi.nikkeibp.co.jp/news/s1_6.html |
がんナビ通信
2007年9月6日 |
がん検診施設開業 ＰＥＴ普及図る 仙台
アイリスオーヤマ（仙台市）が経営支援するがん検診施設「仙台画像検診クリニック」が４日、開院した。最新鋭の陽電子放射断層撮影装置（ＰＥＴ）やエックス線断層撮影装置（ＣＴ）をそろえている。検診料を従来より安価に設定し、ＰＥＴ検診の普及を目指す。院長には、ＰＥＴ診断の第一人者である伊藤正敏東北大サイクロトロン・ラジオアイソトープ（ＲＩ）センター特任教授が就任した。
ＰＥＴとＣＴが一体となった装置２台、磁気共鳴画像装置（ＭＲＩ）１台、マンモグラフィー（乳房エックス線装置）１台などを設置。ＲＩセンターと協力協定を結び、新薬や装置の開発、機器の相互利用などで連携する。アイリスオーヤマは大型装置や建物をクリニックにリースする。 |
河北新報
2007年9月5日 |
免疫システムを知ろう！
免疫システムを担う、免疫細胞は、私たちの体全体を構成する、約６０兆個の細胞のうち約１兆個、重さにして約１kgほどあります。約６０兆個のうち、毎日３,０００億個以上の細胞が死亡し、同じ数だけ新しい細胞が生まれます。
●全文→http://www.digiplan.co.jp/live/meneki-saibou.html |
いきいき免疫健康館
2007年8月30日 |
緩和ケア充実訴え、2000人のがん患者が広島で集会
がん患者や家族ら約2000人が一堂に集まり、がん医療の改善を訴える「がん患者大集会」が26日、広島市で開かれた。心身の痛みを和らげる「緩和ケア」を、「治療と並行して受けられるようにしてほしい」とのアピール文を決議し、国に医師の研修充実や国民への啓発活動を求めた。70を超える全国の患者会の共催で、今回が3回目。
シンポジウムで、患者会代表や厚生労働省担当者は「がんの痛みは8、9割取れるのに、多くの医師が治療法を知らず、患者は苦しんでいる」「患者が声を上げるのはもちろんだが、国や自治体による努力も必要」などと討論。主催団体の俵萠子理事長は「がんの痛みはもう我慢しない。痛いと率直に言って適切なケアを受け、人間的に生きよう」と呼び掛けた。 |
日本経済新聞
2007年8月27日 |
メタボ健診 ５割「診察必要」…５万人調査医療費高騰の恐れも
来年度から始まる40～74歳の新しい健康診断（特定健診）の結果、受診者の５割が医療機関での診察が必要になる恐れがあることが、人間ドック受診データの分析でわかった。日本人間ドック健診協会（笹森典雄理事長）が24日発表した。国は来年度からメタボリック・シンドローム（内臓脂肪症候群）の予防に重点を置く特定健診を導入し、健診後の保健指導を強化する。協会は、過去１年間に全国12か所の大手健診機関で人間ドックを受診し、特定健診の方法に準拠した検査を受けた約５万3000人分のデータを分析した。その結果、血圧や中性脂肪、血糖などの検査数値について、厚生労働省が医療機関を受診する目安として定めた「受診勧奨判定値」を一つでも超えた受診者の割合が49.7％に上った。65歳以上の高齢者では54.6％だった。
もし中高年の半分が健診後に医療機関を受診すれば、医療費の高騰につながる恐れがある。笹森理事長は「厚労省の定めた判定値を超えても、一律に病院を勧めるのではなく、保健指導で生活習慣を変えるように促すことが大事」と話している。 |
読売新聞
2007年８月25日 |
＜がん抑制＞細胞殺す“スイッチ”…たんぱく質特定
がん抑制遺伝子の一つ「ｐ５３」が、異常をきたした細胞を自殺に導く際に不可欠なたんぱく質を、千葉大医学部や大鵬薬品工業などの研究チームが特定した。肺がんや大腸がんな
ど約半数の種類のがんで、ｐ５３が正常に働いていないことが分かっている。このたんぱく
質の機能を詳しく調べれば、正常な細胞には影響を与えず、がん細胞だけを自殺させる新薬
の開発につながる可能性がある。がん発症のメカニズムの解明にもつながる成果で、２４日
付の米科学誌「セル」に発表した。
●全文→http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20070824-00000059-mai-soci |
毎日新聞
2007年８月24日
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＜診療科名削減＞厚労省が見直し案を白紙撤回 学会が猛反発
医療機関が掲げることができる診療科名を巡り、厚生労働省が「患者に分かりやすい表記を目指す」として、今年５月に公表した基本診療科名を３８から２６に４割削減する見直し案について、同省が事実上白紙撤回していたことが分かった。
●全文→http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20070820-00000003-mai-soci |
毎日新聞
2007年８月20日 |
化学物質の発がん性、培養細胞で検出――食品薬品安全センター
食品薬品安全センターの田中憲穂部長らの研究チームは培養細胞を使って、化学物質が人などにがんを起こすか調べる技術を開発した。従来の細菌や細胞を使った検査では分からなかった物質も検出できるという。動物実験に代わり化学物質の毒性を調べられる。成果は21日から東京・江東で開かれる国際動物実験代替法会議で発表する。研究チームはマウスの胎児の細胞にがんに関連する遺伝子を組み込み、発がん物質への感受性の高い細胞を作った。従来の発がん性を調べるテストでは細胞などのＤＮＡ（デオキシリボ核酸）の傷害を見て評価していたが、新技術ではがん細胞へ変化するものを確実に調べられるという。 |
日経産業新聞
2007年８月20日 |
日本の受動喫煙対策「先進国で最低レベル」
たばこの煙に寛容な日本社会の姿が、「たばこ規制枠組み条約（ＦＣＴＣ）」を批准 した各国の報告書から浮き彫りになった。今や職場や公共施設だけでなく、飲食店やバーでも「禁煙」が世界の潮流になりつつ
あるのに、日本ではせいぜい「分煙」どまり。対策がなかなか進まない現状に対し、 各国報告書を集計したＮＰＯ法人日本禁煙学会では「日本は先進国の中で最低レベル
」の烙印（らくいん）を押している。報告書は、ＦＣＴＣ事務局が条約批准から２年が過ぎた国にどこまで対策が進んだか を自己評価させているもので、これまでに日本も含め４６か国が提出した。
同学会のまとめによると、受動喫煙対策について日本は、官公庁、医療機関、教育機 関、文化施設など公共のいずれの場所でも「部分的に実施」と回答した。しかし、世
界の多数派の回答は「全面的に実施している」。官公庁については３０か国、医療機 関は３１か国が全面的に実施と答え、日本のように部分的に実施と回答した国はいず
れもその半分以下に過ぎなかった。 |
読売新聞
2007年８月８日 |
75歳以上の新医療保険制度、保険料上限は50万
厚生労働省は2008年度に始まる75歳以上の「後期高齢者」を対象にした新健康保険制度の保険料の上限を年間50万円にすると決めた。新制度では都道府県ごとの「広域連合」がそれぞれ保険料を決めることになっている。9月にも高齢者医療確保法関連の政省令を公布する見通し。現在の国民健康保険の保険料上限は年間56万円。75歳以上の高齢者にとっては負担が減る可能性がある。 |
日本経済新聞
2007年８月４日 |
がん専門家育成に18大学指定 (3-20)
診療科目の枠を超え、がん医療を総合的に行う医療専門家を養成する大学を財政支援する文部科学省の「がんプロフェッショナル養成プラン」に選ばれた18大学グループが31日公表された。平成19年度の新規事業で、18大学には年間最高１億円が５年間支給される。
「腫瘍内科」などの名称でがん専門の診療科を設置している医療機関もあるが少数なのが現状だ。同プランでは複数大学がグループを作り、大学院に①４年制でがん専門医師を養成②２～４年程度でがん専門コメディカル（看護師、薬剤師、放射線技師ら医療従事者）を養成③現職医師のがん専門医研修・・・の３コースを設定する。
選考されたのは次の通り▽札幌医大▽秋田大▽東北大▽自治医大▽群馬大▽千葉大▽東大▽東京医科歯科大▽順天堂大▽北里大▽金沢大▽名大▽京大▽阪大▽近大▽鳥取大▽岡山大▽九大 |
産経新聞
2007年８月１日
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イレッサが奏効し、その後進行した非小細胞肺癌患者にタルセバが有効である可能性
韓国の研究者グループからの報告によると、イレッサ（ゲフィチニブ）による治療を受けたのち病勢の安定したNSCLCに対して、タルセバ（エルロチニブ）が有効である可能性があるとのことである。この研究の詳細については2007年6月20日発行のJournal
of Clinical Oncologyにおいて報告された。
●全文→http://www.cancerit.jp/reference/diary.cgi?no=157 |
海外医療情報
2007年７月30日 |
非小細胞肺がん分子標的治療薬タルセバが承認へ
非小細胞肺がん治療薬で、上皮細胞成長因子受容体（EGFR）阻害剤エルロチニブ（商品名「タルセバ」）の承認が近づいてきた。7月25日に開催された薬事・食品衛生審議会医薬品第二部会で承認が了承されたもの。9月に予定されている薬事分科会では報告事項となるため、事実上承認されたことになる。年内には発売ということになりそうだ。エルロチニブはゲフィチニブ（商品名「イレッサ」）と類似の機構で抗がん作用を発揮する製剤。学会での報告によると、奏効率はゲフィチニブの日本人におけるものとほぼ同等で、副作用の種類も似通っていた。
承認される適応は、切除不能な再発・進行性で、がん化学療法施行後に増悪した非小細胞肺がんで、承認条件として全例調査が付けられた。 |
がんナビ通信
2007年７月27日 |
遺伝情報編集を邪魔する物質発見＝新抗がん剤開発に期待－理研やエーザイなど
遺伝子の「設計図」に基づきたんぱく質が作られる過程で、遺伝情報を編集する「スプライシング」を邪魔する物質を、理化学研究所などの研究チームと、製薬大手エーザイなどの研究チームがそれぞれ発見した。これまでと全く違うメカニズムによる新たな抗がん剤の開発が期待される。論文は23日、米科学誌ネイチャー・ケミカル・バイオロジーの電子版で同時発表された。 |
時事通信
2007年７月23日 |
喫煙者の肺がんは予後が悪い
喫煙者で非小細胞肺がんを発症した場合、非喫煙者の場合に比べて予後が悪く、喫煙は肺がんの進行を進める可能性があることが、米Akabama大学による研究で示された。成果は、Chest誌7月号に掲載された。今回の研究では、730人の非小細胞肺がん患者を対象に、喫煙歴と5年生存率の関係が調べられた。その結果、5年生存率は、喫煙者では56％であった一方で、非喫煙者では64％となっていた。ステージ（病期）ごとの5年生存率も、喫煙者と非喫煙者で差があり、ステージ1の5年生存率は、喫煙者が62％、非喫煙者が75％、ステージ2の5年生存率は、喫煙者が46％、非喫煙者が53％、ステージ3では喫煙者36％、非喫煙者41％となっていた。加えて、年間20箱以上喫煙する場合の5年生存率は目立って低かったという。 |
がんナビ通信
2007年７月23日 |
セツキシマブの転移性非小細胞肺がんへの投与結果が発表
ブリストル・マイヤーズ・スクイブ社は7月12日、抗上皮成長因子受容体（EGFR）モノクローナル抗体製剤のセツキシマブ（商品名「Erbitux」）を、タキサン系薬剤とカルボプラチンとともに転移性非小細胞肺がんの最初の治療に用いたところ、主要エンドポイントである無増悪生存期間（PFS）については、効果が見られなかったことを明らかにした。ただし、二次エンドポイントである、腫瘍の縮小効果（反応率）については、統計的に有意な差が得られた。
この試験はオープンラベルフェーズ3臨床試験で、米国とカナダの600人以上の患者を対象に実施されている複数の臨床試験のうちの一つ。まだ進行中の臨床試験も多く、他の結果を待って、セツキシマブの肺がんの化学療法レジメンにおける位置づけが決まることになる。
セツキシマブは、わが国ではブリストル・マイヤーズとメルクにより今年2月、進行大腸がんを対象に承認申請された。 |
日経ＢＰ社
がんナビ通信
2007年７月17日
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＜がん＞光で診断 組織採取せず治療法選択 米研究チーム
がんの組織を体内から採取しなくても、どの抗がん剤が効くかを確認したり、転移場所を推定できる画像診断技術を、小林久隆・米国立衛生研究所主任研究員らの研究チームが開発した。特定のがんと結びつく性質のある抗体に蛍光物質を載せて注射し、近赤外線をあてて光らせる方法。一度の画像診断で、複数のがんについて同時に適切な抗がん剤を選ぶことを可能にする技術で、９月の米国分子イメージング学会で発表する。
研究チームは、肺がん、乳がん、大腸がん、甲状腺がんの４種類のがんを対象に実験した。各がんごとに、抗がん剤が効くタイプなら結合する抗体を用意し、蛍光物質を載せた注射剤を作成。タイプごとに蛍光物質の種類を変えた。同時に４種類のがんを発症させたマウスに静脈注射し、近赤外線をあてると、それぞれのがんの場所を異なる色で光らせることができた。
小林研究員は「痛い思いをしなくても、複数のがんを１回で確認でき、患者の負担が軽くなるはずだ。５年程度で実用化できるとみられ、ＰＥＴ（陽電子放射断層撮影）など従来の画像診断より、個々の患者に適した治療を選択する診断が可能になるだろう」と話している。 |
毎日新聞
2007年7月14日 |
肺がんに関係、新遺伝子発見 自治医大グループ
肺がんができるのに関係する新しい遺伝子を自治医大の間野博行教授らのグループが見つけた。肺がんの早期発見や治療薬開発につながるかも知れないという。英科学誌ネイチャー電子版で１２日、発表する。
喫煙歴のある男性患者の肺がん細胞を詳しく調べて見つけた。この遺伝子は２番染色体にあり、別々の働きをする二つの遺伝子の一部が合体して、細胞を異常増殖させる働きをしていた。
この患者とは別に、自治医大などで肺がん患者７４人を調べたところ、４人がこの遺伝子をもっていた。うち２人に喫煙習慣があった。
肺がんに関しては、ＥＧＦＲという遺伝子が知られている。がん細胞を調べてこの遺伝子に変異があると、抗がん剤ゲフィチニブ（商品名イレッサ）が効きやすいといわれる。 |
Asahi.com
2007年7月12日 |
ごっくん、カプセル型内視鏡
薬のようなカプセルを飲んで小腸の中を撮影するカプセル型内視鏡を、岐阜県笠松町の松波総合病院（山北宜由院長）が導入した。検査が難しく「暗黒の臓器」と呼ばれていた小腸を、簡単に検査できる。村井敏博副院長は「これまで見られなかった小腸の画像を見られるようになり、確定診断に役立つ」と期待を寄せる。
●全文→http://www.asahi.com/health/news/NGY200707060003.html |
Asahi.com
2007年7月7日 |
抗がん剤と放射線の専門医常駐、拠点病院の半数未満・日経調査
地域のがん医療の要として国が指定した「がん診療連携拠点病院」で、抗がん剤と放射線治療のいずれの専門医もそろっているのは半数に満たないことが、日本経済新聞社の調査で分かった。地方の病院を中心に6分の1には、どちらの専門医もおらず、人材難を背景にした診療体制の地域差が浮き彫りになった。 また、拠点病院の充実した診療体制を担保するための指定要件を満たしていない病院も2割以上あった。要件の一つである「相談窓口への専任者の配置」は21％がクリアしておらず、患者の痛みを和らげる「緩和ケアチーム」の整備や、患者情報を管理する「院内がん登録の実施」という要件も、それぞれ2％が未実施だった。 |
日経産業新聞
2007年7月2日 |
がんの最新情報を知る市民講座に４００人 大阪 (no.2-10)
がん治療や施策の最新情報を知る市民公開講座「がん研究の進展――がん対策基本法施行に伴い、変わるがん医療」（日本癌学会主催、日本対がん協会・朝日新聞社など後援）が１日、大阪市北区の大阪国際会議場であった。４月に施行されたがん対策基本法によって今後のがん医療がどう変わるかや、最新の治療法についてそれぞれの専門家が講演。約400人の参加者が耳を傾けた。 |
Asahi.com
2007年07月1日 |
最後の選択、未承認薬使用にも道を…厚労省検討会が見解
厚生労働省の「有効で安全な医薬品を迅速に提供するための検討会」（座長＝高久史麿・自治医大学長）は29日、重い病気で他に治療法がない場合、国内では未承認の薬も使用できる制度を導入すべきだとの見解で一致した。７月下旬にも報告書として取りまとめる。
厚労省は今後、導入に向けた検討を始めるが、医療保険上の取り扱いや副作用被害が出た場合の救済制度の仕組みなど、検討が必要な課題が多数残っており、導入までには曲折も予想される。報告書の骨子案によると、対象となるのは欧米で承認済みの医薬品のほか、国内や欧米で臨床試験を実施中か、臨床試験は終わったものの承認がまだ得られていない医薬品。制度が示す条件に合えば、こうした未承認薬についても製薬メーカーが製造・輸入・販売できるほか、医師も単独で輸入することもできるとした。 |
読売新聞
2007年6月29日 |
外来抗がん剤治療 副作用減り 安全に通院
がん治療で、手術や放射線治療と並ぶ柱が、がん細胞を薬でたたく抗がん剤治療だ。胃がんや大腸がん、肺がん、乳がんなどが進行して手術できない場合、抗がん剤で完治させることはできないとされるものの、進行を遅らせたり、症状を和らげたりする目的で治療する。手術後に再発を防ぐため抗がん剤を使う場合もある。厚生労働省は85種類の抗がん剤を承認している。抗がん剤治療で避けて通れないのが、副作用の問題だ。
●全文→http://www.yomiuri.co.jp/iryou/medi/saisin/20070629ik08.htm |
読売新聞
YOMIURIONLINE
2007年6月29日 |
最後の選択、未承認薬使用にも道を…厚労省検討会が見解
厚生労働省の「有効で安全な医薬品を迅速に提供するための検討会」（座長＝高久史麿・自治医大学長）は29日、重い病気で他に治療法がない場合、国内では未承認の薬も使用できる制度を導入すべきだとの見解で一致した。７月下旬にも報告書として取りまとめる。
厚労省は今後、導入に向けた検討を始めるが、医療保険上の取り扱いや副作用被害が出た場合の救済制度の仕組みなど、検討が必要な課題が多数残っており、導入までには曲折も予想される。報告書の骨子案によると、対象となるのは欧米で承認済みの医薬品のほか、国内や欧米で臨床試験を実施中か、臨床試験は終わったものの承認がまだ得られていない医薬品。制度が示す条件に合えば、こうした未承認薬についても製薬メーカーが製造・輸入・販売できるほか、医師も単独で輸入することもできるとした。 |
読売新聞
2007年6月29日 |
がん治療で東北一丸 ３３拠点病院が連携し情報共有
東北６県のがん診療の拠点病院が集まり30日、「東北がん診療連携ネットワーク」を設立する。病院間で患者の情報を共有化し、症状に応じた最適な治療を提供するための体制を整備、東北のがん治療のレベルアップを図る。がん治療は手術、化学（投薬）、放射線の３つに大別され、国内では外科医による手術が中心になっている。抗がん剤や放射線の専門家は大都市圏に集中しており、東北は全国的にみても少ない。
山形大医学部によると、2005年現在、放射線治療を受けたがん患者の割合は東京が32.6％なのに対し、東北では宮城が26.9％、秋田が22.4％で、他の４県は10％台にとどまっている。ネットワークはこうした東北のがん治療をめぐる課題を踏まえ、病院間の連携を強化し、がん医療水準の均てん化（格差是正）を推進することを目的に立ち上げる。嘉山孝正山形大医学部長らが設立を呼び掛けた。東北６県の大学付属病院をはじめ、国からがん診療連携拠点病院に指定されている33の病院が参加を予定。がん患者の情報を共有化し、各病院の得意分野や診療レベルなどを総合的に判断し、最適な治療法を探る。在宅医療で「緩和ケア」に携わる医師らに情報提供することも検討している。 |
河北新報
2007年6月24日
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英国、来夏から子宮頸がん予防用ワクチンの接種を慣例化
英国健康省は、６月20日、早ければ2008年８月から子宮頸がん予防の目的で、ヒトパピローマウイルス（HPV）予防用ワクチンの接種を、12歳から13歳の女子を対象に慣例化すると発表した。ワクチンの導入により子宮頸がんの発症を約7割軽減できると期待しているという。
昨年９月、欧州委員会は、欧州初のHPV予防用ワクチン「Gardasil」の販売を認可した。認可を受けてこれまでに、オーストリア、ベルギー、フランス、ドイツ、イタリア、ルクセンブルク、ノルウェーが、ワクチン接種の慣例化を決めていた。また、スイスも今週頭に接種の慣例化を決めたところであった。「Gardasil」は、既に北米、豪州など、全世界76カ国で販売されている。国内では現在臨床試験が進行中だ。 |
がんナビ通信
2007年6月22日 |
静岡がんセンターで全国初の「がん専門多職種レジデント制度」創設
静岡がんセンターはこのほど、全国的にも例のない取り組みとして、「がん専門多職種レジデント制度」を創設すると発表した。これは、看護師、薬剤師、診療放射線技師、医療社会福祉士、心理療法士など11職種の医療従事者を対象にした職種別のレジデント制度。がん医療の臨床現場で必要とされる多職種チーム医療を学び、それぞれの専門領域において質の高いがん医療を身につけることで、チームの一員としてがん医療に貢献することを目的としている。
がん対策基本法では、医師とともに、がん医療に習熟した医療職の養成が急務とされている。一般にレジデントといえば医師の研修医をさすが、がん医療には医師のほか、看護師や薬剤師などの多職種でのチーム医療が欠かせない。
具体的には、本制度で対象とする職種は、看護師、薬剤師、臨床試験コーディネーター、診療放射線技師、臨床検査技師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、医療社会福祉士、心理療法士、チャイルド・ライフ・スペシャリスト――の11種。今年8月より募集を開始、11月の選考を経て、12月には採用者を決定する。 |
がんナビ通信
2007年6月21日 |
中国でがん患者急増 環境汚染と因果関係？
中国でがん患者が急増している。衛生省が発表した統計によると、昨年の中国人の死亡原因で、がんが初めて脳血管疾病をこえて１位となった。都市部での死亡原因はがんが27.3％、農村でも25.1％と全体の４分の１以上。背景には深刻な環境汚染などが指摘されている。衛生省によると、2005年には中国全土で760万人ががんで死亡した。これは世界のがん死亡者数の13％に相当する。中国医学科学院腫瘍研究所の陳智周研究員はがんの急増の３大原因として（１）空気、水などの環境汚染、特に地下水汚染（２）食品汚染（３）細菌・ウイルスの増加－を指摘。
中国メディアによると、水質汚染が深刻な中国東部の淮河流域の瀋丘県には「がん村」と呼ばれ、がん患者が異常に多い村が100以上存在する。その１つ黄孟営村は人口2,140人だが、1990-2004年までの死者数の54％ががんだった。また孫営村は403世帯1,663人のうち、90年以降、がんになった人は186人。瀋丘県のがん発症率は72年には10万人に１人だったのが、現在10万人に320人と増加。
陳研究員は食品汚染について、家畜に使われる薬品や肉質向上のための飼料添加剤、野菜やくだものに使われる成長剤、殺虫剤などが、がん急増と関係があるとしている。また、中国の週刊紙・南方週末（７日付）によると、「野菜などへの重金属残留は慢性中毒を起こし、鉛の過剰摂取は血液病を、カドミウムの過剰摂取はがんを引き起こす」と警告している。 |
産経新聞
2007年6月20日 |
経験した禁煙方法「気合とガマン」６割――民間調べ
スイス系製薬会社のノバルティスファーマは禁煙に関するアンケート調査の結果を発表した。１年以内に禁煙に挑戦した人は2724人おり、このうち６割は「気合いとガマン」で禁煙に挑んでいた。一方、医療機関の禁煙外来を受診した人は3.6％。禁煙外来の治療内容について知らないとの回答は39.1％で、認知度が低いことが明らかになった。
禁煙方法で上位に並んだのは「水を飲む、ガムをかむなどして紛らせた」「たばこを捨てた」など。「喫煙者を避けた」との回答も5.3％あり、苦労して禁煙に取り組んでいる様子がうかがえる。 |
日経産業新聞
2007年5月30日 |
理研がシンガポールで臨床研究、「イレッサ」有効性確認へ
理化学研究所は28日、シンガポール国立大学病院と共同で、抗がん剤の「ゲフィチニブ」（商品名イレッサ）が効くかどうかを、患者の遺伝子型を調べ、素早く判別できる新手法の本格的な臨床研究を近く始めると発表した。中国系やインド系、マレー系など多くの民族が住む同国で、新手法の有効性を確認するのが狙い。「ＳＭＡＰ法」と呼ばれる新手法は、同研究所ゲノム科学総合研究センターの林崎良英プロジェクトディレクターらが開発した。微量の血液や組織片（がん細胞など）から取り出
読売新聞した遺伝子を高速で増やし、従来１時間半～数日程度かかっていた遺伝子診断を３０分程度で完了できる。
肺がん治療薬のイレッサは、特定の遺伝子に変異ある患者には非常に有効だが、変異のない患者には効かず、重い肺炎を起こす副作用が問題となっている。新手法を使えば、肺がんの手術中に、採取したがん細胞を遺伝子解析し、イレッサを投与すべきかどうかを診断するといった、効率的な治療が可能になる。 |
読売新聞
2007年5月28日 |
がん関連 情報スクラップ
