| 内 容 |
掲載元 |
がん、診断と治療を同時に 放医研が新型装置開発
がんの早期診断などに有効な陽電子放射断層撮影（ＰＥＴ）で、診断と治療が同時にできる新型装置を放射線医学総合研究所が開発した。
●全文→http://www.asahi.com/health/news/TKY200802070252.html |
Asahi.com
2008年2月7日 |
1月の記事ランキング、「日本一のがん計画はどこ？」が2位に
1月の記事ランキングでは、地域のがん診療のレベルを左右する都道府県がん対策推進計画を読み比べたレポート「日本一のがん計画はどこ？」が2位となりました。
●全文→http://cancernavi.nikkeibp.co.jp/news/12.html |
がんナビ通信
2008年2月5日 |
MMP9がタルセバとセレブレックスの併用で効果が得られる肺がん症例を判定するバイオマーカーの可能性（4-40）
米University of California LA（UCLA）Jonsson Cancer Centerのグループが、進行性非小細胞肺がん患者のうち、抗炎症薬セレブレックスと上皮成長因子受容体（EGFR）阻害薬タルセバの併用治療に反応するかどうかを予測できる可能性があるバイオマーカーを見出した。
●全文→http://cancernavi.nikkeibp.co.jp/news/mmp9.html |
がんナビ通信
2008年2月4日 |
がん治療の在り方探る 北東北の専門家ら研究会
北東北でがん治療に従事する医療専門家らが、各分野のエキスパートを講師に、将来的ながん治療の在り方や技術などを学び合う「北東北がん治療カンファレンス」が２日、秋田市の秋田ビューホテルで開かれた。
カンファレンスは、秋田、弘前、岩手医科、岩手県立の４大学が連携して2008年度からスタートさせる総合的がん専門医療人を養成する、文部科学省採択プログラムの一環。化学、放射線、薬物、緩和、支持療法とケアに関する観点から、がん治療専門家らが、各分野の研究成果や治療の現状、課題などについて講演。約160人の参加者と意見交換した。
冒頭、連携プログラム執行責任者の秋田大医学部長が「がん対策基本法が施行され、（がん治療は）新しい段階に入った。北東北というがん多発地帯で、連携しながら医療態勢の充実を図っていきたい」などとあいさつした。 |
河北新報
2008年2月3日 |
禁煙“特需”逃すな 各社、補助薬開発ラッシュ 医療制度改革、追い風
都内のタクシーはほぼ禁煙となり、３月からは順次、自販機に成人識別カードが必要になるなど、国内の禁煙ムードは高まるばかり。製薬各社は、先進国中では喫煙率の高い日本での禁煙補助薬市場に熱い視線を送り、新製品を続々と投入予定だ。
●全文→http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20080130-00000101-san-bus_all
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産経新聞
2008年1月30日 |
米がん患者２％が「ＣＴ原因」
米コロンビア大試算 放射線に被ばく。コンピューター断層撮影法（ＣＴ）検査の急増に伴い、検査で放射線を浴びることが原因でがんになる人は、米国で将来、がん全体の２％に達する、との試算がまとまった。米コロンビア大の研究チームが米医学誌に報告した。
●全文→http://www.yomiuri.co.jp/iryou/news/iryou_news/20080127-OYT8T00214.htm |
読売新聞
2008年1月27日 |
がん診療連携拠点病院が全国347施設に、44都道府県で都道府県がん拠点病院が決定
1月17日に開催された、厚生労働省の第4回がん診療連携拠点病院の指定に関する検討会において、各都道府県におけるがん診療のとりまとめ役である、都道府県がん診療拠点病院（都道府県がん拠点病院）と、がん診療連携拠点病院（がん拠点病院）が新たに指定された。
●全文→http://cancernavi.nikkeibp.co.jp/news/34744.html |
がんナビ通信
2008年1月21日 |
早期非小細胞肺がん患者の約半数は手術による治癒後もQOL低下を経験
早期の非小細胞肺がんを対象にした手術後2年間のフォローアップ研究により、手術により治癒した患者でも、その半数は治癒後長期間、なんらかの症状や機能不全を感じていることが明らかになった。これは、豪州の研究者によるもので、成果は専門誌に掲載された。
今回の研究は、ステージ１もしくは２の早期非小細胞肺がん患者173人を対象に、健康関連のQOLを術後２年間にわたり調査したもの。
その結果、調査対象者の２年間の生存率は65％で、36％が２年以内に再発していた。一般的に、手術により感情面以外のHRQOLは著しく減少するものの、術後２年後には非再発患者においてはHRQOLは改善する傾向があった。ただし、非再発患者の約半数は、２年間経過後も、なんらかの症状や機能不全を感じていることも明らかになった。
研究者らは、今回の結果は手術前のインフォームド・ディシジョンにおいて重要な情報であり、また、肺がん患者は術後も長期間のサポーティブケアを必要としていることも明らかになったと考察している。 |
がんナビ通信
2008年1月18日 |
非小細胞肺癌を対象とした遺伝子組み換えワクチンと化学療法の併用フェーズII試験で安全性に問題なし
フランスTransgene社は、1月10日、進行非小細胞肺癌のファーストライン化学療法の補助療法として開発を進めているワクチン製剤「TG4010（MVA-MUC1-IL2）のフェーズIIb臨床試験の予備的な結果を発表した。
●全文→http://cancernavi.nikkeibp.co.jp/news/ii.html |
がんナビ通信
2008年1月15日 |
抗がん剤過剰投与、男性死亡＝岐阜県立多治見病院
岐阜県立多治見病院は9日、同県恵那市の末期がんの男性患者（54）に抗がん剤を通常の3倍のペースで投与し、この患者が死亡したと発表した。過剰投与と死亡の因果関係は不明だが、同院は遺族に謝罪し、県警多治見署に届け出た。
舟橋啓臣院長によると、男性は昨年11月、がん細胞の脳への転移が確認されたため入院した。先月17日から2種類の抗がん剤投与を開始したが、誤って今月2日までに通常の約3倍が投与された。今月5日に白血球数が急激に減少、翌6日午前、死亡した。担当の男性医師（34）が事前に投与計画書を薬剤部に提出した際、投与ペースの記述にあいまいな表現があった。そのため、4週間に1セット（連続5日間）投与すべき2種類の抗がん剤が3週連続で投与されたという。 |
時事通信
2008年1月9日 |
厚生労働省、2008年度のがん関連の予算案を発表、前年比11％増の236億円
厚生労働省が、来年2008年度の予算案を発表した。“がん対策の総合的かつ計画的な推進”という項目名で要求したがんにかかわる予算は、今年度比11％増の236億円となる。
●全文→http://cancernavi.nikkeibp.co.jp/news/200811236.html |
がんナビ通信
2008年1月7日 |
がん検診５０％目標、困難 ６９市区「達成可能」ゼロ
５年以内に受診率を50％以上にすると国が目標設定したがん検診について、達成可能と考えている自治体が、道府県庁所在地の46市と東京23区にはないことが朝日新聞が実施したアンケートでわかった。
●全文→http://www.asahi.com/health/news/TKY200801050173.html
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Asahi.com
2008年1月6日 |
骨粗しょう症薬で歯科治療後に副作用、あご骨壊死３０人（4-30）
骨粗しょう症の代表的な治療薬「ビスフォスフォネート（ＢＰ）製剤」を使っている人で、歯科治療後にあごの骨が壊死（えし）するなど副作用に見舞われている人が全国で少なくとも３０人に上ることが日本口腔（こうくう）外科学会（理事長＝福田仁一・九州歯科大学長）の調べで分かった。薬と抜歯などの治療後の細菌感染が重なったのが原因とみられる。
国内では、高齢の女性を中心に骨粗しょう症患者は約１０００万人と推定され、１００万人以上がＢＰを服用していると言われている。厚生労働省は、ＢＰ使用によるあごの骨の壊死に関連する副作用の診断基準などを掲載した重篤副作用疾患別対応マニュアルを早急にまとめ、患者や医師に注意喚起する方針だ。 |
読売新聞
2008年1月4日 |
＜東大調査＞がん患者３００人に死生観問う ケア環境を再考
「死後の世界はあると思うか」など、がん患者の死生観を把握する国内初の大規模調査に、東京大が今月から乗り出す。死を意識せざるを得ないがん患者のケア（治療や看護）の環境づくりや、ケアをする人々の心構えを考える参考にする。
●全文→http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20080104-00000012-mai-soci |
毎日新聞
2008年1月4日 |
発展途上国で増える喫煙、喫煙が原因のがんも急増中
2007年のがんによる死者数は760万人であり、そのうち500万人は発展途上国における死亡であることが明らかになった。これは、世界保健機構（WHO）のScientific
Publicationsで明らかになったもの。
●全文→http://cancernavi.nikkeibp.co.jp/news/post_654.html |
がんナビ通信
2008年1月4日 |
混合診療全面解禁は見送り
今年11月、国民皆保険制度を揺るがす判決が東京地裁で下された。その内容は、健康保険が適用される保険診療と適用されない自由診療(全額患者負担)を併用する「混合診療」を原則禁止している国の政策は「違法」というものだった。
●全文→http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20071227-00000000-cbn-soci |
医療介護情報
CBニュース
2007年12月27日 |
ハコ物先行 「粒子線」構想
粒子線治療はどこまで必要か――。１３日、福岡市で開かれた日本放射線腫瘍（しゅよう）学会で、こんなテーマの討論が行われた。
●全文→http://www.yomiuri.co.jp/iryou/medi/renai/20071221-OYT8T00189.htm |
読売新聞
2007年12月21日 |
オンコセラピー、がんワクチン２種の権利を大塚製薬に供与
東証マザーズ上場で新薬開発ベンチャーのオンコセラピー・サイエンス（ＯＴＳ）は26日、がんワクチン２種類の開発・製造販売権を大塚製薬（東京・千代田）に供与したと発表した。ＯＴＳは大塚製薬から契約金を受けとった。金額は明らかにしていない。今後は、臨床開発の進ちょくに応じた収入を得るほか、薬として販売されればロイヤルティーが入る。
ＯＴＳは、東京大学医科学研究所と共同でがんに関する遺伝子を探索。がんに特有な遺伝子がつくり出すたんぱく質を元にワクチンを作製し患者に投与すると、体の免疫機能が高まり、がん細胞を攻撃するといった新たな治療法の研究開発を進めている。 |
日経産業新聞
2007年12月27日 |
ｉＰＳ研究共同体発足へ 来月にも 山中教授中心に作業加速
様々な組織の細胞に変化できる新型万能細胞（ｉＰＳ細胞）を作製した山中伸弥・京都大教授は２５日、国内の再生医療研究者を結集させたコンソーシアム（研究共同体）を来月にも正式に発足させ、最新の研究成果の共有化など、オールジャパン体制で研究を加速させる構想を明らかにした。京都市で同日開かれた特別シンポジウムで報告した。
京都大に新たに設置されるｉＰＳ細胞研究センターを中心に、理化学研究所や慶応大、東大、自治医大などの研究者で構成。 |
読売新聞
2007年12月26日 |
全米調査で高齢者の術後予後はよくないと判明
80歳以上の高齢者における肺がん、食道がん、膵臓がんに対する外科的手術では、これまでの報告よりも、その予後はよくないことが、米国の大規模な患者データベースを使った後ろ向きコホート研究で明らかになった。
●全文→http://cancernavi.nikkeibp.co.jp/news/post_652.html |
がんナビ通信
2007年12月21日 |
モズクのぬめりが抗がん剤の副作用抑制に効果 鳥取の会社が特許取得
鳥取県境港市の水産品加工会社「海産物のきむらや」が、海藻のモズクが持つぬめり成分から抽出した高分子の多糖類「フコイダン」が、抗がん剤の副作用抑制剤として特許登録された。地方の中小食品会社が薬剤の副作用抑制剤で特許を取得するのは過去に例がないという。
●全文→http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20071217-00000004-san-l31 |
産経新聞
2007年12月17日 |
非小細胞肺がん治療薬「タルセバ」の薬価決まる
12月12日に開催された中央社会保険医療協議会で、非小細胞肺がん治療薬エルロチニブ（商品名「タルセバ」）の薬価収載が決まった。
薬価は、25mg1954円20銭、100mgが7183円90銭、150mgが1万513円だ。
エルロチニブの適応は、「切除不能な再発・進行性で、がん化学療法施行後に増悪した非小細胞肺癌」で、通常、150mgを1日1回の経口投与だ。症状によって適宜減量する。エルロチニブは、国内の臨床試験において、重大な副作用として間質性肺炎の報告がある。そのため、中外製薬は、適正使用推進のため、エルロチニブを使用予定の医療機関および医師に適正使用や全例調査の協力について説明をした後に納入する予定だ。まずは、慎重な船出となりそうだ。 |
がんナビ通信
2007年12月14日 |
万能細胞作った山中教授、ＮＹタイムズが大きく掲載（4-20）
米紙ニューヨーク・タイムズは、山中伸弥・京都大学再生医科学研究所教授の人物像を紹介する記事を１１日付で掲載した。万能細胞（ｉＰＳ細胞）を人の体細胞から作った「時の人」は、米国でも注目を集めている。京大・山中伸弥教授を紹介した米紙ニューヨーク・タイムズの記事（科学別刷り１面の部分）記事は、科学別刷りの１面から４面に続く長文で、「冒険する性格は、彼の遺伝子に組み込まれている」という見出し。
成人の皮膚などの細胞を万能細胞に変えるため、遺伝子を導入するアイデアを考えついたものの、遺伝子の選び方には無限に近い可能性がある。記事によると、山中教授は２４の候補を「とても科学的とはいえない経験に基づく勘」で選んだが、結果的には必要な四つの遺伝子がすべて含まれていたと伝えている。
また、記事で「遺伝子選びは宝くじを買うようなものでしたが、私はラッキーでした。当たりくじを買ったわけですから」という山中教授のコメントを引用している。
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Asahi.com
2007年12月13日 |
11月の記事ランキング、高度化するがん化学療法が家計を圧迫が第２位に
11月の記事ランキングには、高度化するがん化学療法の経済的負担の現状調査に関するレポートが第２位となりました。新しい抗がん剤の実用化に、がんの治療成績は改善してい増すが、その一方で、経済的な負担が大きな問題となっています。
●全文→http://cancernavi.nikkeibp.co.jp/news/112.html |
がんナビ通信
2007年12月6日 |
イレッサ後継品ZACTIMAのフェーズ3の患者登録が終了
英AstraZeneca社は11月30日、血管新生阻害作用と上皮細胞受容体チロシンキナーゼ（EGFRTK）阻害作用を併せ持つ経口抗がん剤である「ZACTIMA」（ZD6474、一般名vandetanib）の非小細胞肺がんを対象にしたフェーズ3試験のうち、1つの試験の患者登録が完了したと発表した。ZACTIMAは、「イレッサ」（一般名ゲフィチニブの）後継品と考えられている製剤。
●全文→http://cancernavi.nikkeibp.co.jp/news/zactima3.html |
がんナビ通信
2007年12月4日 |
大人の皮膚から万能細胞＝再生医療実現の最有力手段へ−京大教授ら
大人の皮膚細胞に4種類の遺伝子を導入するだけで、ほぼ無限に増殖し、神経や筋肉、骨などのあらゆる細胞に変わる胚（はい）性幹（ES）細胞（万能細胞）に似た「人工多能性幹（iPS）細胞」が作り出された。京都大再生医科学研究所の山中伸弥教授らが21日、米科学誌セルの電子版に発表した。新薬開発に役立つほか、再生医療を実現する最有力手段になると期待される。1998年にヒト受精卵からES細胞を世界で初めて作った米ウィスコンシン大のジェームズ・トムソン教授らも同日、ヒト皮膚細胞に半分違う4種類の遺伝子を導入してiPS細胞を作成したと米科学誌サイエンス電子版に発表した。 |
時事通信
2007年11月21日 |
混合診療「全面解禁を」 規制改革会議、重点項目に
政府の規制改革会議は１５日、保険の利かない自由診療と保険診療を組み合わせた「混合診療」の全面解禁を、12月にまとめる第２次答申の重点項目に盛り込む方針を発表した。混合診療は現在一部が例外的に認められているが、厚生労働省は全面解禁には反対しており、年末にかけて議論になりそうだ。
●全文→http://www.asahi.com/health/news/TKY200711150397.html |
Asahi.com
2007年11月16日 |
肺がんの化学放射線療法にS-1とシスプラチンの併用が有効な可能性
5-FU系抗がん剤のS-1とシスプラチンに胸部放射線を同時照射する治療法が局所進行非小細胞肺がんに有効である可能性が明らかとなった。11月8日から9日に名古屋市で開催された日本肺癌学会で2つの研究グループによって臨床試験の結果が発表された。
●全文→http://cancernavi.nikkeibp.co.jp/news/s1_11.html |
がんナビ通信
2007年11月12日 |
がん検診受診率３割前後 初の「がんに関する世論調査」
内閣府が行った「がん対策に関する世論調査」で、早期発見に有効とされる、がん検診を１年以内に受けた人の割合が３割前後にとどまることが１０日、分かった。
●全文→http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20071110-00000927-san-soci |
産経新聞
2007年11月10日 |
抗がん作用持つ酵素 九大院教授ら発見 正常細胞に副作用なし
九州大大学院歯学研究院の山本健二教授（薬理学）らの研究グループが、カテプシンＥと呼ばれるタンパク質分解酵素にがん細胞の増殖・転移を抑える機能があることを発見した。
●全文→http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20071108-00000018-nnp-l40 |
西日本新聞
2007年11月8日 |
＜アガリクス＞今月から臨床試験 安全性評価目的に 厚労省
日本のがん患者の中で利用頻度が最も多いとされる健康食品「アガリクス」について、厚生労働省研究班が５日、安全性評価を目的とした臨床試験を今月から始めると発表した。アガリクスのように、がんの補完代替医療で利用されている健康食品やサプリメントには、科学的根拠が不足したまま情報がはんらんしているものが多い。
●全文→http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20071105-00000129-mai-soci |
毎日新聞
2007年11月5日 |
内科医の関与を望みながらも、化学療法の主体は外科医の現状が明らかに
現在のがん化学療法の実施は主に外科医が行っているが、化学療法を行っている外科医のほとんどが内科医の関与を望んでいることが明らかになった。すなわち、化学療法の内容が複雑化している現在、外科医は、全ての治療を担当することに限界を感じているのだ。腫瘍内科医の育成が待たれている。
●全文→http://cancernavi.nikkeibp.co.jp/news/post_628.html |
がんナビ通信
2007年11月5日 |
増加続ける外来化学療法の現状と課題が議論に(4-10)
第45回日本癌治療学会総会最終日の10月26日、「外来化学療法の現状と問題点」と題したパネルディスカッションが開催された。2002年4月の診療報酬改訂により新設された「外来化学療法加算」は、2006年4月の改訂でさらに点数の引き上げが行われた。
●全文→http://cancernavi.nikkeibp.co.jp/news/post_624.html |
がんナビ通信
2007年11月1日 |
中外製薬、非小細胞肺がん治療薬「タルセバ」製造販売承認を取得
中外製薬は、10月22日、「切除不能な再発・進行性で、がん化学療法施行後に増悪した非小細胞肺癌」の適応で、上皮成長因子受容体（EGFR）阻害薬であるエルロチニブ（商品名「タルセバ」）の製造販売承認を取得したと発表した。
●全文→http://cancernavi.nikkeibp.co.jp/news/post_605.html |
がんナビ通信
2007年10月23日 |
小腸腫瘍の発見にカプセル内視鏡では限界あり
10月1日に保険収載され、今後の使用拡大が期待されるカプセル内視鏡だが、小腸腫瘍の発見には限界があることが指摘された。神戸市で開催された第15回日本消化器関連学会週間で、名古屋大学大学院消化器内科学の本田亘氏が報告した。
●全文→http://cancernavi.nikkeibp.co.jp/news/post_606.html |
がんナビ通信
2007年10月23日 |
早期肺がん「定位照射」効果、手術に匹敵…初の共同研究
早期の肺がんに対し、がんに放射線を集中させる「定位照射」と呼ばれる放射線治療の効果が、手術に匹敵することが国内１４医療機関の初の共同研究で明らかになった。結果をまとめた大西洋・山梨大放射線科准教授が、２４日から京都で開かれる日本癌（がん）治療学会で発表する。
定位照射は、治療装置を患者の体の周囲で回転させ、様々な角度から照射し、がんに放射線を集中させる方法で、ピンポイント照射とも呼ばれる。体力的に手術が難しい患者も切らずに治すことができ、２００４年に保険が適用された。
調査は山梨大、京都大、北海道大などで１９９５〜２００４年に実施。手術を拒否し、定位照射を受けた患者８７人（平均年齢７４歳）を約４年半、追跡調査した。この結果、患者の５年後の生存率は、転移がなく、がんの大きさが３センチ以下の１Ａ期では７６％、３センチ以上の１Ｂ期で６８％だった。 |
読売新聞
2007年10月23日 |
米国でがん死減少が加速、禁煙、がん検診、早期発見と治療が貢献
米国において、継続してがんによる死亡数の減少率が増加していることが明らかになった。米国では、1993年〜2002年の間に、約1.1パーセント/年でがん死が減少していたが、2002年〜2004年では、がん死の減少率が増加し、年率2パーセント減となっていた。これは、米国立がん研究所（NCI）、米国厚生省疾病管理予防センター（CDC）、米国がん協会（ACS）などの共同調査の結果。減少率が高かったのは、男性では肺がん、前立腺がん、大腸がんであり、女性では乳がん、大腸がんであったという。米国の専門家は、がん死の減少は、喫煙指導の徹底、がん検診の普及、早期発見と適切な治療が貢献していると分析している。日本では、がんによる死亡は急増している。一般的に加齢と共にがんの発症が増えるため、高齢化の進む日本ではやむを得ないと分析する専門家がいる一方で、禁煙の徹底で日本人のがん発生率は半減すると訴える専門家もいる。日本においても、米国の成功は見習うべき点が多くありそうだ。 |
がんナビ通信
2007年10月17日 |
がん治療 共同で専門医育成 東北大・山形大・福島県立医大
東北大と山形大、福島県立医大は16日、東北がんプロフェッショナル養成プランの協定を結んだ。来年度、共同で大学院に養成コースを新設し、系統的ながん治療の専門家育成を目指す。
３大学の事業は本年度、文部科学省のがんプロフェッショナル養成プランに採択された。腫瘍（しゅよう）専門医養成（博士課程）など35コースが設けられ、放射線治療、薬物療法などの専門医に加え、高度な技術と知識を備えた看護師、薬剤師も育成する。宮城、山形、福島各県のがん診療連携拠点病院や自治体も臨床試験などに協力する計画で、官学で南東北のがん医療水準の向上を図る。 |
河北新報
2007年10月17日 |
新薬承認、１年半に大幅短縮へ 舛添厚労相
舛添厚生労働相は13日、秋田市内で記者団に対し「新薬の承認にかかる期間を米国並みにする」と述べ、海外で新薬が出てから日本国内で販売承認されるまでの期間を現在の約４年から1.5年程度に大幅に短縮する考えを示した。新薬の審査にあたる人員を約400人に倍増するなどして、2011年度の実現を目指すという。 |
Asahi.com
2007年10月13日 |
肺がん発見率９割 血液検査で精度３倍 東大医科研
血液検査で肺がんを高精度で見つける新たな腫瘍（しゅよう）マーカーの組みあわせを、東大医科学研究所ヒトゲノム解析センターの醍醐弥太郎・准教授らが開発した。発見率は約９割で、いま診療で主に使われている３種類に比べて１．５〜３倍高いという。
●全文→http://www.asahi.com/health/news/TKY200710040170.html
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Asahi.com
2007年10月4日 |
国立がんセンター、患者も一緒に「がん情報」作成・発信へ
国立がんセンター（広橋説雄総長）は来年度から、がん患者や家族が参加したがんの医療情報の発信に乗り出す。患者らと医師、専門家が手を取り合い、きめ細やかな情報の提供をすることで、がん対策基本法（今年４月施行）が目指す、がん治療の質向上を図る狙いがある。
計画によると、同センターの研究者、医師で構成する「がん対策情報センター」に、新たに全国からの公募を含めたがん患者や家族、市民らが参加する作業班を設置する。患者らは、実際に最新医療情報や研究成果を伝える原稿作りにかかわり、ホームページで広く国民に発信するほか、新たな企画の提案、発信した情報の評価などの実務も担う。作業班のメンバーは約３０人で、総長が委嘱し、任期は２年の予定。 |
読売新聞
2007年10月9日 |
がんワクチン「効果あり」 ３４人中２２人、安定か改善
進行した膵臓（すいぞう）がんや食道がんなどを対象にしたがんワクチンの臨床研究で、患者３４人のうち２２人に病状の悪化を防ぐ効果が確認されていることがわかった。
●全文→http://www.asahi.com/health/news/TKY200710050196.html
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Asahi.com
2007年10月9日 |
がん関連 情報スクラップ
